理念浸透は、組織に一貫性のある行動や従業員に主体的な行動を促したり、モチベーションを向上させたりと、組織全体の成長に多くの影響を与えます。理念を浸透させるためには、自社の理念浸透度合いや課題に応じた適切な施策を実施することが大切です。

今回は、理念浸透施策の具体例から理念浸透度合いや課題にあった適切な施策をご紹介します。

理念浸透施策の具体例

理念浸透とは、従業員が企業理念やビジョン、ミッションを理解・共感し、社内全体で理念や目的の実現に向けて実践している状態のことです。理念浸透度合いを十分な状態にするためには、施策を通してそれらを伝えていく必要があります。

理念が浸透するまでは「認知」「理解」「共感」「行動」「定着」「相互理解」のステップがあり、組織全体の理念浸透における課題と従業員の状態がどの段階に位置するかによって取り組むべき施策は異なります。

理念浸透施策は大きく8つのジャンルに分けられ、理念浸透までの各ステップにおいてどの施策が有効かはさまざまです。理念浸透の各施策と具体例について、どのような効果を発揮するかをみていきましょう。

1.研修

施策効果
研修の具体例 ・新入社員研修
・管理職 / 一般職研修
・幹部研修 など

研修は理念浸透に集中的に取り組める施策であり、行動変容を促す効果が期待できます。従業員の理念浸透の度合いに応じた浸透活動が可能です。

新入社員や中途入社の社員など、新たな組織の仲間に対して理念浸透を行うことは欠かせません。また、勤続年数の長い従業員や管理職、幹部に対しても理念が浸透しているかの確認をする良い機会となり、より理念を深めることができます。

一方、集合型の一方通行的な研修は聞き流されてしまうデメリットがあるため、ワークショップ形式がおすすめです。能動的な研修により、従業員自身が思考・発言することでより理解が深まります。

2.制度

施策効果 理念浸透施策 制度
制度の具体例 ・評価制度
・表彰制度
・インセンティブ など

制度は、全社向けの強制力の高い理念浸透施策です。たとえば、評価制度に「理念で重視する行動」を入れ込むことで、理念に基づく行動を促すことができます。従業員の働きぶりやパフォーマンスを上げ、積極的に行動した結果が、組織全体の実現したい未来につながります。

制度は理念の再現性が高い施策であり、評価時に理念に沿った行動ができているかを定量的に把握することも可能です。また、理念に沿った行動ができている人を表彰することは表彰者本人のモチベーションを高めるだけでなく、他の従業員にとっても、改めて理念の重要性を確認するきっかけにもなります。

3.イベント

施策効果 理念浸透施策 イベント
イベントの具体例・周年イベント ・キックオフ
・全社総会
・表彰式 など

従業員同士のつながりを強めることも理念浸透には必要な要素です。イベントは一体感が醸成でき、モチベーションアップにもつながる施策です。イベントに参加するだけでなく、周年記念グッズ制作の企画・コンペや周年記念動画の社内企画など、イベントの企画段階から従業員が関わることで理念浸透につながります。

一方、一過性の高い施策であるため、イベントを実施しただけで理念浸透ができていると思い込まないようにしましょう。

4.講話・講演

施策効果 理念浸透施策 講話・講演
講話・講演の具体例 ・年頭挨拶
・全社朝会 など

講話・講演は、多くの従業員に直接理念を説け、想いを伝えられる施策です。社長や経営層が直に社員に伝えることで説得力が増します。

また、朝礼などの日常的なちょっとした時間に理念について考える・共有する時間を取り入れるのも有効です。定期的に実施するMTGなどで理念について考える時間を設けることで、自然と理念が身につき、徐々に浸透していく効果に期待できるだけでなく、聞き流されてしまうリスク回避にもなります。

5.印刷物

施策効果 理念浸透施策 印刷物
印刷物の具体例 ・社内報
・理念冊子 / クレドカード
・理念ストーリー本
・ブランドブック など

文字を読むことで深い理解を促すことができ、印刷物を見返すことでいつでも理念に立ち戻ることができます。印刷物は作成して終わりにならないよう、その後浸透させる仕組みづくりや強制力・行動変容に効果的な施策とあわせて活用することで効果を高められます。

6.動画

施策効果 理念浸透施策 動画
動画の具体例 ・ヒストリー
・模範社員エピソード
・ビジョン など

動画は心と記憶に訴えることができ、深い理解と共感が生み出せる施策です。一度に多くのメッセージを伝えることができ、テキストでは伝わりにくい想いや熱量まで伝えられます。社内イベントや研修など、動画はさまざまなシーンで活用できますが、シーンに合わせた動画を制作することでより高い効果を発揮します。

一方、動画のクオリティが低いとブランド力やイメージを損ねてしまい、ネガティブな印象を与える恐れがあります。理念浸透のリターンを考えると、コストをかけてクオリティの高い動画を制作することがおすすめです。

<関連記事>インナーブランディングでの動画活用について

7.Web

施策効果 理念浸透施策 Web
Webの具体例 ・社内SNS
・社員情報共有サイト
・イントラネット
・コーポレートサイト など

Webでは常に最新情報を発信でき、かつ繰り返し情報が伝えられ、強制力を持たせられる施策です。イベントや動画など、一過性の高い施策と併用することで理念浸透の効果を高められます。

近年はリモートワークなど多様な働き方が増えたことで従業員の間で物理的な距離ができ、情報共有がされにくい状況も多いでしょう。社内SNSや全社情報共有サイトなどはそうした状況下でもスピーディーに情報が共有されるため、多様な働き方を導入する企業の理念浸透施策ではとくに有効です。

さらに、コミュニケーション活性化にも効果を発揮し、理念浸透に貢献しながら従業員のモチベーション向上にも寄与します。

8.広告

施策効果 理念浸透施策 広告
広告の具体例 ・CM
・新聞広告
・雑誌記事広告
・交通広告 など

広告は、拡散力・強制力の面で有効な施策です。社外に情報を発信することで、従業員は広告を通じて企業理念やメッセージを受け取り、改めて理解することにつながります。
そして、社外からはその企業の理念や姿勢について認知・イメージ付けされることにより、企業やそこで働く従業員に対する期待やファン化も見込めます。

しかし、社内に理念が浸透していない状態で広告を出してしまうと、発信内容と現実にギャップが生じることで従業員が不信感を抱いてしまうリスクもあります。そのため、広告は施策を実施するタイミングを見極めることが重要です。

理念浸透施策を始める前に|浸透度合いを把握する

理念浸透施策を実施するにあたって、まずは自社の浸透度合いを把握することが欠かせません。なぜなら、浸透度合いに応じて課題が異なり、施策や論点が異なるからです。

理念浸透における課題には、4つのレベルがあります。各レベルをふまえ、自社が現状どのレベルに当てはまるかを把握してこそ適切な理念浸透施策が検討できます。ここでは、各レベルの課題と効果的な施策をみていきます。

理念浸透の課題レベル1

レベル1における課題 ・理念等が存在していない
・理念等の定義が不十分
チェックリスト ・理念に必要な要素は足りているか
・他のメッセージと矛盾がないか
・言葉に力はあるか

レベル1では、そもそも理念が存在していない、定義が不十分な状態であり、社内では理念がほとんど浸透していません。そのため、施策を実施する前に理念を策定し、明確にすることが必要です。

また、理念があっても定義が曖昧では、本当に伝えたいことと従業員の理解に乖離が発生する恐れがあります。自社の現状を今一度確認し、理念策定、または再定義や検討を行いましょう。

理念浸透の課題レベル2

レベル2における課題 ・理念等を認知していない
・理念等を理解していない
・理念等に共感していない
チェックリスト ・上層部から一方的に伝えるだけになっていないか
・認知・理解にとどまっていないか

レベル2は、ごく一部に理念浸透している状態です。一部に浸透しているだけでは、組織が一体となって同じ方向を向くことはできません。また、「そもそも理念を認知していない」「認知・理解はしているが共感していない」など、理念浸透の度合いが人によってバラバラです。

まずはサーベイを実施するなどして、従業員ごとに理念浸透度合いをチェックすることがポイントです。企業全体の度合いと従業員レベルの度合いに応じて、適切な理念浸透施策を検討しましょう。

レベル2でおすすめの理念浸透施策
認知に有効な施策 イベント、講話・講演、動画
理解に有効な施策 研修、印刷物、動画
共感に有効な施策 イベント、印刷物、動画

理念浸透の課題レベル3

レベル3における課題 ・理念を体現する行動をしていない
・理念を体現する行動が定着していない
・相互理解が促進されていない
チェックリスト ・具体的に何をすればいいのかヒントは提示できているか
・行動に移した従業員を称賛できているか
・従業員同士、部署間、世代間の情報交換はスムーズか

レベル3は浸透度合いはバラバラではあるものの、理念は認知・理解・共感がされている状態です。人によっては理念を体現する行動ができているものの、社内での相互理解は促進されていません。レベル3の課題を解決するには、理念を体現するために企業側が行動基準を提示できているか、行動できている従業員を見極め自他ともに認識させられているかがポイントです。

理念は相互理解されてこそ浸透するものであり、社内のコミュニケーション活性化もふまえ、相互理解が促される環境を作ることが大切です。そのためにも、理念の体現性を高め、相互理解を促進させるための施策に取り組みましょう。

レベル3でおすすめの理念浸透施策
認知に有効な施策 研修、制度、イベント、動画、Web、広告
理解に有効な施策 研修、制度、Web
共感に有効な施策 研修、イベント、印刷物、Web

理念浸透の課題レベル4

レベル4における課題 ・理念が社外に発信されていない
・外部のステークホルダーから支持されていない
チェックリスト ・従業員が自社の理念を誇りに感じているか
・採用で選ばれる理由となっているか
・顧客からの共感は獲得できているか

レベル4では、社内で理念浸透がほぼできている状態です。しかし、理念浸透は社内で完結するものではありません。社外に発信されることで自社の理念が広く認識され、従業員が誇りに感じられているか、採用面で求職者から選ばれる理由となっているかも浸透度を高めるための要素です。

社外へ発信することは、理念実現を「約束」することであり、強制力を持たせられます。従業員が自社の理念に誇りを持ち、体現するために積極的に行動できる状態、そして社外からは理念を理由に求職者から選ばれ、顧客からも共感や支持される状態を目指しましょう。

この段階では、レベル3における行動・定着の施策も実施しつつ、社外に発信できる広告等も活用することがポイントです。

理念浸透を成功させるポイント

理念浸透を成功させるには、以下のポイントをふまえて施策を実行することが大切です。

企業のトップが積極的に理念浸透を推し進める

理念浸透において、企業のトップによる推進は重要なポイントです。理念を最終的に決定するのは企業のトップであり、トップがコミットしないことには説得力が弱まります。マネージャーやチームリーダーがいくら理念の重要性を説いても、すべての従業員に伝えることは難しいでしょう。

トップが積極的に関わることで従業員にもその重要性が伝わるため、トップが理念浸透に取り組んでいることを現場でアピールすることが求められます。

制度と理念を連動させる

制度は強制力の高い理念浸透施策であり、共感・行動・定着を促す効果があります。そのため、理念浸透を進める際は、制度の整備もセットで行うことがポイントです。とくに、人事評価制度は重要度が高く、人事評価制度と理念が噛み合っていないと、組織が目指す姿を従業員が体現できず、理念浸透に失敗する可能性が高まります。

従業員がそれぞれの言葉で理念を理解できるように促す

理念の内容を暗記しているだけでは、理念浸透が成功したとはいえません。従業員がそれぞれ自分の言葉で考え、自分なりに行動に落とし込めるようになって初めて成功していると判断できます。

理念浸透につながる行動を実行しやすくなるように、従業員のキャリアプランと理念を結びつけるためのアドバイスを行ったり、理念について従業員の間で議論する時間を設けたりすることがポイントです。

また、継続施策を検討するために、定期的に理念の浸透度合いの効果検証を実施することも重要です。

理念浸透に成功した事例

企業によって理念浸透度合いや課題はさまざまであるため、一概に「この施策が正解」とは言い切れません。

ここでは、理念浸透に成功した他社事例をご紹介します。他社の成功事例から理念浸透を成功に導くヒント・アイデアを見つけてみましょう。

スターバックス

スタッフの大半がアルバイトであるにもかかわらず、質の高いサービスを維持して高い人気を誇るスターバックス。その要因には、理念浸透が大きく関係しています。

スターバックスは社内研修が充実しており、新人には約80時間の研修が設けられます。接客やコーヒーの知識はもちろん、ミッションやバリューの浸透に関する内容も多く取り入れられています。その結果、従業員一人ひとりが理念を理解し、自主的な行動に落とし込めているのです。

マニュアルが存在しないことも自主的な行動につながっていますが、研修の充実により理念が正しく浸透しているからこそ成り立っています。

参考記事:経営理念が浸透しない4つの原因と浸透させるための5つの施策

参考記事:理念浸透が重要な理由|具体的な対策と成功事例について解説

オリエンタルランド

オリエンタルランドでは、「S(安全)」「C(礼儀正しさ)」「S(ショー)」「E(効率)」4つの行動基準を設けており、誰が実行しても同じ結果を生むマニュアルを提供していることが理念浸透につながっています。

行動基準をもとに作られたマニュアルは、スタッフの経験年数を問わず一定の品質を維持したサービスの提供と行動基準・理念の体現につながっています。

参考記事:経営理念を浸透するには?成功事例7社から考える具体的な取り組みを解説

リッツ・カールトン

リッツ・カールトンの企業理念「ゴールド・スタンダード」は、「クレド」「モットー」「サービス」の3つから構成されており、企業理念を体現するための行動指針として「サービスバリューズ」が定められています。

入社後のオリエンテーションではゴールド・スタンダードについて深く理解する機会を設け、ゴールド・スタンダードが記されたカードを常に持ち歩く、出勤時に読み合わせを行うなどして、日常的に理念浸透の機会を作っています。さらに、ゴールド・スタンダードを体現した従業員を称賛する、特別な報酬を与えるなど、制度と連動することで理念を行動に落とし込む動機づけが行えています。

ゴールド・スタンダードの浸透が自律的な行動につながり、世界最高のホテルとしての評判・人気が獲得できる要因ともなっているのです。

参考記事:理念浸透に成功した4社事例に学ぶ、理念浸透を実現する4つのポイント

自社に適した理念浸透の施策に取り組もう

理念浸透施策は自社の理念浸透度合いや課題にあわせて、段階的に実施することが大切です。施策には大きく8つのジャンルがあり、施策によって理念浸透に与える効果も異なります。自社の理念浸透度合いと課題を把握し、適した施策を検討することが成功のポイントです。本記事を参考に、自社で実施すべき理念浸透施策を検討するヒント・アイデアを得てみましょう。

あわせて、理念浸透の重要性や理念が浸透しない原因、理念浸透のステップも押さえてみてください。

【資料ダウンロード】理念浸透の重要性とその浸透策