オンラインセミナー：オンラインインターンシップ　成功・失敗の分かれ道

皆さま、こんにちは。マーケティング担当の島村です。
徐々に春めいてきましたね。我が家の庭にある梅が咲き始めていて、少し早いお花見気分を味わっております。

 

さて、先日2月10日（水）と16日（火）に、「オンラインインターンシップ　成功・失敗の分かれ道」と題した採用セミナーを開催しました。

 

コロナ禍で多くのインターンシップがオンライン環境での開催を余儀なくされています。2020年は「オンラインインターンシップ元年」といえる年となりました。

 

そこで今回は2020年に実施された各社のオンラインインターンシップ施策を、企業側・学生側それぞれの目線で振り返りました。

 

確かな手応えを得た企業様の声や、独自調査の結果明らかになった学生側のリアルな意見など、満足度や志望動機に直接繋がるような企画・設計のポイントを事例も交えながらご紹介させていただきます。

 


スピーカー：白岩　大
株式会社揚羽
プロデューサー／リクルーティング事業部マネージャー

 

講演内容
・学生から求められているインターンシップとは
・効果的なインターンシップの内容とは
・他社のオンラインインターンシップの事例とは

 

はじめに、若年層の情報収集手段の説明をさせていただきました。Web、SNS、動画による情報収集が増加しており、特に若年層はyoutubeを月1300分視聴している事がデータから分かりました。また、学生のスマートフォン利用時間は5時間以上が最も多く、そのうち就職活動に1～3時間利用する学生が半数です。つまり、オンライン上が学生にとっての情報源となっているということが分かります。特に、疑似体験できるオンラインワークや映像を求めているということがデータから読み取れました。

 

 

「企業がどうオンライン化できるか」ではなく、「学生が求めるオンライン化を実現する」ことが非常に大事であり、ここが採用DXの入口になるとのことでした。

 

まずは「データから見るインターンシップの振り返り」です。学生は、オンライン開催のインターンシップを求める傾向がある一方でオフラインを求める声もあるため、両方での開催が理想ということが分かります。また、志望順位が変わったきっかけ1位がインターンシップであり、そこで強くグリップできれば、内々定承諾率も向上するとのことでした。

 

 

エントリー時点では、志望度の低い学生が大量に流入しているため、志望度の低い学生への動機付けと見極めの両立が必要。そのエントリーの動機となるのはインターンシップの内容とのことでした。そして、ワークショップを企画する際のポイントとしては、「成長実感」と「社員との接点」がポイントになるとのことです。この2点を得ることができるインターンシップは、参加学生の満足度が向上するという結果が出ています。

 

 

また、学生が「知りたかった」と思っていたけど「知ることができなかった」と答えた情報で多かったのは「社内の人間関係」と「具体的な仕事内容」でした。どうしてこのような結果が出たのかというと、今までオフラインで実施していた座談会やインターンシップ等の「感じる情報」を伝えられていないことにあるとのこと。これからのインターンシップでは、企業理解だけでなく感じる情報の補填が必要であるとのことです。

 

 

次に、インターンシップ（ワークショップ）の実際の企画についてお話させていただきました。オンラインイベントを成功させるポイントは大きく2つで、「環境づくり」と「空気づくり」です。ワークの内容に合わせ、ツールを掛け合わせる必要があります。「環境づくり」では通信ツールや会議ツールの選定が重要であり、zoomやTeamsなどの学生が慣れているツールを使用することがポイントであるとのことでした。また、オンラインでは一体感や緊張感が醸成しにくい、集中力が続きにくいというところで、クリエイティブを活用した「空気づくり」が必要になってきます。

 

 

それでは、実際にどのようなフローでワークを検討すべきか。まずは、今のワークプログラムを変える必要があるかを考えます。現状のワークの満足度が高ければ、そのままオンライン化も可能ですし、そもそも満足度もあまり高くなく、見極めも難しいということでしたら改めて企画を考え直す必要があると思います。実際、現状のワークをそのままオンライン化できるケースも多いとのことでした。

 

 

以上、2月10日（水）と16日（火）開催オンラインセミナー～オンラインインターンシップ　成功・失敗の分かれ道～のセミナーレポートでした。

 

セミナー後半にご紹介したワークショップの事例を知りたい方は、ぜひ下記よりご相談ください。

 

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今後もオンラインツールも活用しながら、みなさまのお役に立てる情報発信をしていけるよう取り組んでまいります。