企業ホームページの流入の多くは、社名などの「指名検索」に依存しがちです。しかし、それだけでは、新たな顧客との出会いを逃してしまう恐れがあります。検索エンジンからの集客を強化するには、自社だけでなく競合の施策も把握し、適切な戦略を立てることが重要です。

「指名検索」依存では、ビジネス機会を逃してしまう

現在は、規模の大小を問わず、企業がホームページ（コーポレートサイト）を持っているのが、当たり前の時代になりました。そのため、Googleなどの検索エンジンで企業名を検索すれば、検索結果のトップに企業ホームページが表示されます。このように、ユーザーが企業名やブランド名といった固有名詞で検索することを「指名検索」といいます。

企業ホームページへの訪問は、この指名検索による流入が多くなる傾向があります。企業によっては、訪問ユーザーの7～8割が指名検索というホームページも少なくありません。ただ、こうした集客状況のままホームページの運用を続けるのは、企業活動として問題があるでしょう。見えないところで、ビジネスチャンスを逃している可能性が高いからです。

例えば、ある企業の人事担当者が、業務課題を解消するために「人手不足 解決策」や「勤怠管理 効率化」というキーワードで検索していたとします。仮にA社が、その課題に対応できる勤怠管理のシステムを持っていたとしても、「人手不足 解決策 Ａ社」「勤怠管理 効率化 A社」などと、企業名と一緒に検索してもらわなければ、ホームページにはなかなか訪問してもらえないでしょう。

一方、B社は検索キーワードに応じたコンテンツを、事前にちゃんと用意していました。そのため、「人手不足 解決策」「勤怠管理 効率化」といったキーワードにおいて、検索結果の上位に表示され、担当者がB社のホームページを閲覧する確率が高まります。さらに、実際に訪問して、問い合せに至り、勤怠管理システムの導入を検討し始めるかもしれません。

“キーワードの山盛り”では、SEO対策にはならない

ここでB社が取り組んでいるのが、「検索エンジン最適化（SEO）」と呼ばれるホームページへの集客施策です。SEOについて、少し詳しい方や知識をお持ちの方だと、「hタグやディスクリプションにターゲットキーワードを極力盛り込む」「ページ本文内にも、キーワードを大量に記述する」「キーワードに関する記事を100本用意する」などが、具体的な対策だと考えるかもしれません。

確かに、ページ上でキーワードを繰り返したり、特定のテーマに対してコンテンツを量産することで、検索エンジンからの流入数が増えたこともありました。しかし、そうした集客施策は過去の話しです。現在では、“キーワードの山盛り”や“物量作戦”は、通用しなくなっています。

また、注意が必要なのが、競合他社の集客状況です。SEO対策は先行者が利益や効果を得やすいため、先に取り組んでいる企業がいたら、後発の企業は不利になります。逆に、自分たちが狙いたいキーワードにおいて、検索ニーズに応えるようなコンテンツが存在していなければ、狙い目のキーワードだと言えます。

ですから、検索エンジンからの流入を増やすには、自社ホームページの分析はもちろん、競合企業がどんな集客活動をしているのかの把握が欠かせません。つまり、企業ホームページのSEO対策においても、孫子のいう「彼を知り己を知れば百戦殆うからず」が当てはまるのです。

そこで当社では、「競合サイト分析レポート」を提供しています。自社のホームページであれば、Googleアナリティクスなどの解析ツールを使って分析できますが、競合他社のサイト運用状況はなかなか把握できません。分析ツールを利用した「競合サイト分析レポート《サンプル資料》」をご覧になりたい方は、下記よりダウンロードしてください。

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